百貨店で化粧品を買う女子を狙う新しい流通 コロナ禍で美容部員の働く場が変わっている

百貨店の休業や時短営業で美容部員の働く場が減少しています（写真：ZUMA Press／アフロ）。

新型コロナウイルスの感染拡大により、百貨店などで来店客の相談に応えながら化粧品を販売する美容部員の働き方が変わりつつある。

4月の政府の緊急事態宣言を受け、化粧品販売の主戦場でもある百貨店は休業や営業時間短縮の措置を取った。5月14日には39県、そして21日には関西2府1県で緊急事態宣言も解除され、徐々に各百貨店でも営業を再開させつつあるが、客足が以前のように戻るのには時間もかかりそうだ。

一方で、美容部員たちは店舗に変わる新たな「働く場」の開拓を始めている。コーセーでは自社ECの「メゾンコーセー」で3月25日から、EC運営などを手がけるバニッシュ・スタンダードの販売員向け機能「STAFF START（スタッフスタート）」の導入を始めた。このサービスでは、販売員が自社の製品を画像やテキストで消費者に紹介することができる。これまで800以上のアパレルブランドで使用されてきたが、化粧品業界でも初めて導入を決定した。

「STAFF START」の機能を利用するコーセーの美容部員は、店頭でお客に商品を進める時のように、Web上で商品紹介から使い方、メイクアップのコツまでさまざまな提案を行い、購買へとつなげている。

また投稿者である美容部員は、自分が投稿した商品の購入やアクセス数、投稿者間の順位も把握できる。広報担当は「こうしたフィードバックが、美容部員のモチベーションアップにもつながっている」と話す。美容部員の中には、1週間で4～5商品を紹介する人も複数人いるという。

チャットサービスでメイク相談に乗る

他メーカーでも、美容部員による新しい取り組みに挑戦している。ポーラ・オルビスホールディングス傘下のオルビスでは、4月27日から自社サイトで美容部員によるチャットサービスを期間限定で導入し始めた。

休業店舗から有志で集まった全国の美容部員が土日以外の平日・祝日（10〜15時）に実施しており、メイクや肌悩み、使用方法、商品のオススメなど日頃の接客と変わらない対応を行っている。

広報担当者は「質問の傾向として、巣ごもり生活のストレスによる肌トラブル、マスクによるメイク崩れ対策といった悩みに効果的なアイテムやアドバイスを求める方が多い」と話す。