新入社員を苦しめる｢配属ガチャ｣発生の背景 終身雇用前提の制度に若手社員から異論の声

配属ガチャは、新入社員の3割が入社して3年以内に辞めてしまう一つの要因だと考えられるが、どうしてこのような仕組みが存在しているのか？ そのメカニズムを組織人事に詳しい組織人事コンサルタントの秋山輝之氏に語ってもらった。

時代に合わなくなってきた「配属ガチャ」という仕組み

――単刀直入にお伺いします。秋山さんは「なぜ配属ガチャによる短期離職が発生する」とお考えですか。

それは企業の思惑と新入社員の思惑にズレが生じているからだと思います。企業（特に大企業）は、新入社員には長く会社で働いてもらいたいし、成長してもらって、将来的には会社を担う存在になってもらいたい。しかし、最近の傾向として、新入社員はずっと一つの企業に所属するとは考えておらず、転職も視野に入れて、その会社で市場価値を高められればいいと考えている。

この思惑のミスマッチが配属ガチャを生み出してしまい、新入社員の短期離職につながっていると私は考えています。

確かに最近は「市場価値」というキーワードを多く耳にします。若者のキャリア志向は「終身雇用型」ではなく「ジョブ型」が主流となっているからかもしれません。ここ数年で、企業に依存せず、仕事を通じて自身の市場価値を上げ、安定や好待遇を手に入れようとするキャリア構築の流れは強くなっているように感じます。

会社に滅私奉公しても、不景気になればリストラされる可能性もあるし、一つの会社で長く同じ業務を行っていると潰しがきかなくなる。そして年齢を重ねるごとに転職が難しくなると考えているのだと思います。

また、年収を上げる手段として転職が一般化しており、昔のように「転職＝悪」というイメージが変わってきています。それも、若者を中心に「企業主義」ではなく「個人主義」の傾向を強めた一因だと考えています。

――そうした時代の流れもある中、なぜ企業は相変わらず配属ガチャをやり続けるのでしょうか。

信じられないかもしれませんが、企業は良かれと思って配属ガチャをやっています。企業は、新入社員を安全な環境で育て、成功体験を積んでもらいたいと考え、その最適な配属先を決めています。

配属ガチャの問題は、大きく分けると「勤務地」と「職種」に分けることができます。勤務地に関しては、企業としてはもちろん希望に沿った配属をしたいが、新入社員を育成しようとすると、教育担当が必要になる。そうなると、教育担当がいる勤務地に新入社員を分散して配属しなければならず、希望が集中している都市部ばかりに配属するわけにもいきません。必然的に希望にそぐわない地方配属も一定数出てしまいます。