「在宅勤務制度がある会社」主要550社リスト

就活生必見!制度を整えていた会社はここだ

在宅勤務をすでに採用している企業とは (写真:Sunrising/PIXTA)

3月に入り、大手企業の多くが採用エントリーの受付を始めている。いつもなら、同時に会社説明会や合同説明会が開催されるが、新型コロナウイルスの影響で様相が異なっている。

就職ナビサイト主催の合同企業説明会は、ほぼ中止になっているほか、企業個別の会社説明会もほとんどが中止または延期となっている。就活生にとっては、途方に暮れる状況だろう。

『就職四季報』特設サイトはこちら

当然のことながら、会社や社会人にとっても新型コロナウイルスの影響は大きい。安倍首相は、3月2日から春休みが終わるまで、全国の小・中学校、高校、特別支援学校に臨時休校を要請するとともに、企業に対しても子供を持つ親へ配慮するよう理解、協力を呼び掛けた。また、移動による感染リスクを考え、自宅での待機を要請する企業も出ている。

そんな中、注目されているのが、「在宅勤務」だ。ワークライフバランスの向上や離職防止につながることを目的に導入が進んでいるが、こうした有事の際のBCP(事業継続計画)の一環として取り入れる会社も多い。ただ、就業管理の難しさやシステム投資など、すぐに導入できるわけではない。

働きやすさ実現のために在宅勤務を導入

『就職四季報』では、企業がどれだけ働きやすい環境を整備しているかを見るために、「在宅勤務制度の有無」について以前から調査をしている。今回、2021年版に掲載されている1303社の中から、在宅勤務制度がある会社を抽出した。有事の際も含めて、以前から働く人のことを考えている会社だといえるだろう。

なお、参考までに従業員数や、採用実績、有給休暇取得日数なども掲載した。なお掲載は、『就職四季報』の掲載業種順、従業員数順としている。また、調査は新型コロナウイルスの影響が出る前の2019年8月に実施しており、ここには掲載していない会社がその後、在宅勤務制度を導入している可能性もある。

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