「在宅勤務制度がある会社」主要550社リスト

就活生必見!制度を整えていた会社はここだ

今回の調査結果では、1303社中550社が在宅勤務を導入していた。割合にすると42%になる。下表の通り、業種別の採用社の割合をランキング形式で掲載したが、コンサルティング業(8社)、シンクタンク業(6社)は在宅勤務の導入が100%になっている。それ以外で採用社の割合が高いのは、通信サービス業(88%)、非鉄業(71%)、生命保険業、自動車業(各70%)などだ。

一方、スーパーやホテルは1社しか導入していない。店舗などの現場でサービスする会社にとって、導入が進みづらいといえる。また、マスコミもテレビ(23%)、新聞(16%)と低く、ラジオ・通信社に至っては、導入している会社がなかった。

カルビーは場所・回数の制限なし

在宅勤務制度の利用には育児や介護などに限定する会社もある。しかし、スナック菓子大手のカルビーは、2014年から週2回を上限に在宅勤務制度を導入した。2017年4月に「モバイルワーク」として制度を拡充し、取得回数や勤務場所に制限をかけていない。

石油元売り大手のコスモ石油ホールディングスは、有給休暇取得日数が18.4日と休暇が取りやすいが、在宅勤務制度も、交替勤務者・シフト制勤務者を除く従業員を対象としており、自宅以外の場所でも勤務できるテレワークを採用している。

在宅勤務制度だけでなく、時間単位の有給休暇といった特徴的な勤務制度を、『就職四季報2021年版』(女子版)で業種別に一覧表として掲載している。就活生が気になる項目として、給料、離職率、残業があげられるが、社会人になってから困ったときに制度があれば利用できることもある。

例年とは異なり、説明会もWEBで実施する会社も増加し、家で過ごす時間も増えると予想される。『就職四季報』などを参考に、「自宅でもできる企業研究」を進めてもらいたい。

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