早慶女子があえて「一般職」を選ぶ根本理由

出世より大事にしたい「転勤回避・生活優先」

早慶女子に「あえて一般職」志向の学生が増えているといいます。総合職でなく一般職を目指す理由は何でしょうか(写真:mits/PIXTA)
女性の総合職採用は狭き門で、超難関大学出身者が中心である。また、せっかく高倍率の採用試験を勝ち抜いても、男性に比べて離職率は高く、企業や官庁において、女性でトップの地位にいる人やそれに準ずる人はまだ少ない。
そうした環境の中、総合商社の一般職は、以前多かった女子大出身者ではなく、早慶などの超高学歴女子が大半となっている。なぜ超高学歴女子に一般職志向が高まっているのか。高学歴女性を中心に学歴・結婚・キャリアを分析した橘木俊詔著『女子の選択』から、一部抜粋・編集の上、お届けする。

超難関大学出身がほとんどの女性総合職

東京大学、京都大学、一橋大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学といった超難関大学で学ぶ女子学生の特色は、キャリア志向が強い人が多いことにある。司法関係で働く人、医師、研究者や大学教授、そして企業であれば将来の幹部候補生である総合職で働く人が多い。自己に自信のある人が多いし、まわりもそれを期待するので、専門職や管理職に就くのが自然な姿である。

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ただし男性でこういう超難関大学を卒業した人と比較すれば、それぞれの分野でものすごい成果というトップの貢献や、組織であればトップの地位を占めた女性はまだとても少ない。

学歴と能力・資格からするとそういう地位に就いてしかるべきであるが、女性は排除されていた。例を示せば、政治の世界ではまだ日本では女性の首相は誕生していない。司法の世界では歴代の最高裁判所長官はすべて男性である。学問の世界では戦後の二十数名のノーベル賞受賞者はすべて男性である。上場企業の社長職に関しても、ほぼゼロに近い。

このような各分野におけるトップのみならず、それに至る一歩前の地位を占める女性の数も非常に少ない。政治の世界における大臣、官庁における次官や局長、最高裁の判事、高裁の長官などになる女性も非常に少ない。

もっとも時には女性を抜擢するべしとの声に応じて、意図的に大臣、最高裁判事、次官・局長などの地位に就く女性も少しはいた。学者や研究者は自己の実力・業績で評価される側面が強いので大学教授に就いた女性は少なからずいたが、何分にも女性学者の数が少ないので、ノーベル賞級の仕事をする人は日本では当然として、外国でもとても少なかった。

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