ネットとリアル店舗の融合に取り組む人数も約10名体制と、少数精鋭主義だ。ヤマダ電機のO2O戦略の重要なカギを握る「ヤマダゲーム」 に至っては、なんと飯塚氏とほか1人の2人で当たっている。
ネットとリアル店舗の融合に関する会議は、ヤマダ電機社内で毎週実施され、山田会長への進捗報告も毎週行われている。山田会長が方向性を示し、飯塚氏らが具体的なプランに落とし込む。
山田会長が飯塚氏に下したミッションは、「3年後にEC事業関連の売上高を1000億円に」というもの。現在の年間売上高が約300億円だというが、その3倍以上という実に厳しいものだ。
「今やっている業務が、すべて正しいと思ってはいけない。否定しなさい。今やっていることを壊しながら、もっといいものを作りなさい」というのが山田会長の信念だ。
家電量販店にとって、「ショールーミング」という形のO2Oが打撃なのは間違いない。ヤマダ電機はその対策を「価格」だと割り切っている。
低価格を実現するための、徹底したローコスト経営。その際、非常に重要なポイントとなるのが、ITコストだ。ヤマダ電機はそれを極限まで削っている。加えて、そのシステム部隊、開発チームを使って、ネットとリアル店舗の融合に取り組んでいるのだ。
次回は、家電量販店の最大手ヤマダ電機がどのようにネットとリアル店舗を融合しようとしているのか、踏み込んでいきたい。
ネット業界のみならず、ネットゲーム各社に大きな影響を与えそうな“思惑”がそこにはあった。
(撮影:吉野 純治)
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