実証実験といえども、規模の大きさは並大抵ではない。
「O2Oのフルパッケージをそろえる。そのうえで、総合的にO2Oという新しいビジネス自体の実験をする。やはりまだ仮説にすぎないところがあるので、実際のところを検証し、効果を証明したいと考えている」(高屋氏)。
NTTグループ内でのO2Oの浸透度・関心度は非常に高まり、盛り上がっているという。
「持ち株会社である日本電信電話においても、新ビジネス担当、グローバルビジネス担当、研究企画のような、新しい分野に取り組む部署にとっては、O2Oという言葉は会議などで一般的に使われている」と福島氏。
各事業会社においても、2012年10月1日に発足したNTTコミュニケーションズの子会社、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、“O2O”をひとつのビジネスの柱としてうたっている。
NTTドコモがインテージ社と合弁で作ったドコモ・インサイトマーケティングも、ネットとリアルを掛け合わせたマーケティングをミッションのひとつに掲げる。さらにNTTグループ各社に声がけし、賛同した企業が集結したものが、今回の関西のプロジェクトの基礎となった。
グループ各社の狙いはさまざまだ。
NTT西日本には、Wi-FiとNFCを使った新しい買い物体験を提供するサービス基盤をぜひ試してみたいという考えがあった。NTTコムグループは、ソーシャルメディア活用などネットのマーケティングに興味・関心を持っている。
NTTドコモグループには、ネットとリアル両方のデータを分析しマーケティングを試したいという思いがあった。さらに、持ち株会社の研究企画部門とNTT研究所もかかわる。
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