｢低迷続く洋画｣25年は盛り返す"これだけの根拠" 洋画離れの実態と､好転する要素を分析した

（写真： マナゴン / PIXTA）

日本映画製作者連盟（映連）は、2024年の年間映画興行収入や作品ごとの実績など市況の詳細を「2024年（令和6年）全国映画概況」にて発表し、近年続いている邦高洋低の状況がより進んだとした。

コロナ禍以降の若い世代を中心にした“洋画離れ”がより深刻化する一方、2024年の洋画不振の要因を振り返ると、2025年はそこからの盛り返しが予想される。年間興収の前年超えはまず間違いないだろう。その根拠とは。

年間興収のシェアは邦画75％、洋画25％

映連によると、2024年の年間興収は2069億円（前年比93.5%、144億円減）。その内訳で、邦画は1558億円（前年比105%、76億円増）とプラスの一方、洋画は511億円（前年比69.8%、221億円減）と大きくマイナスになったことから、邦高洋低の状況がより進んだとする。

一昨年と昨年の洋画を比較すると、2023年は『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』（140.2億円）のスーパーヒットがあり、興収10億円を超えた作品は15本。それに対して2024年は100億円超えはゼロ、10億円以上が10本。ヒット本数も規模も縮小している。

振り返ると、邦画と洋画の興収比率は2010年代後半は5対5ほどだったが、アフターコロナでは7対3ほどになり、昨年は7.5対2.5まで差が開いた。こうした現況に対して、深刻化する“洋画離れ”への懸念の声が高まっている。