カルビー「本気の全社DX」で判明した意外な最適解 全社データをつなぐキモは現場社員のノウハウ

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経営トップも直接、社員に呼びかけている。江原信社長は昨年、約60回のスモールミーティングを開催し、国内外1500人以上の社員と対話してきた。社員から現場の悩みを聞きつつ、DXの方針なども説明している。

江原社長は足元の事業環境について、原材料コストの上昇や円安、物流問題、消費者のマインド変化など、さまざまな課題があると分析する。その上で「現在の収益構造を改善するには、販売、稼働、供給の最適化、原材料調達から販売までのプロセスの可視化が求められる。スピーディーな意思決定やアクションにつながる仕組みを回していきたい」と意気込む。

現場では今も、さまざまなアイデアやデータが飛び出し、経営はそれをすくい上げようとしている。より安定的に多くの商品を手に取ってもらうためにも、カルビーの変革はこれからが本番を迎える。

田邉 佳介 東洋経済 記者

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たなべ けいすけ / Keisuke Tanabe

2007年入社。流通業界や株式投資雑誌の編集部、モバイル、ネット、メディア、観光・ホテル、食品担当を経て、現在は物流や音楽業界を取材。

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