従来の車は購入後、年月が経つにつれて価値が下がっていくが……。
EVシフトの流れが変わり始めた。保護主義の高まりにより資源調達や製造の面で難題が噴出。販売停滞を見据え、欧米勢は投資計画の縮小に動く。
『週刊東洋経済』1月6-13日 年始合併特大号の第1特集は「EVシフト 絶頂と絶望」。アメリカのテスラと中国のBYDがグローバル市場を席巻する中、日本勢はどう動くか。熾烈なEV競争の最前線に迫った。
車内のタッチパネルにトナカイの引くそりに乗るサンタクロースが現れる。車が進むと、サンタの乗るそりも動く。
これはテスラが提供するソフトウェアの1つ。通常は自分の車両アイコンがタッチパネルに表示されるが、これがサンタの乗るそりに置き換わる。周囲を走る車のアイコンもトナカイに変わる。
こうした遊び心あるエンタメ要素はテスラユーザーの好奇心をくすぐる存在となっている。
自動車業界ではSDV(ソフトウェアが価値を定義する車)という言葉が頻繁に登場する。SDVではソフトウェアが購入車両の機能や性能を高め、価値を引き上げるのが大きな要素の1つだ。生産コストが重く採算の低いEVで、新たな収益源としてソフトウェアに期待が集まる。「クルマのスマホ化」が叫ばれるのもこのためだ。
ソフトで車両の価値向上
国内でも、ソフトウェアを使ったビジネスが登場している。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら