需要沸騰！ ｢車載用電池｣のアメリカ投資マップ 中国メーカーが締め出され､韓国勢が躍進

中国産品排除が進む米国では車載用電池の確保に各社が頭を悩ます。

テスラが約4年ぶりの新型車として出荷を始めた「サイバートラック」（写真：AP/アフロ）

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EVに欠かせない車載用電池は中国勢の存在感が大きい。

2022年の車載用を含むリチウムイオン電池の世界シェア（出荷量ベース）は中国CATLが約46％と断トツ。中国BYDが約15％で2位。韓国LGエナジーソリューション（LGES）が約13％で3位、パナソニック ホールディングスが約8％で4位と続く（テクノ・システム・リサーチ調べ）。

ただ各社の車載用電池の米国投資計画を見ると、近年は中国勢の影が薄く、韓国勢が目立つ。背景の1つに、22年8月に成立したインフレ抑制法（IRA）がある。

同法は北米での最終組み立てなどの条件を満たしたEVの購入者に、最大7500ドルの税額控除を設定。ただ、中国などの「懸念される外国の事業体（FEOC）」が電池部品の製造や、電池に含まれる重要鉱物の抽出などを行うと、税優遇対象外にするとしている。

韓国勢が投資を積極化

中国勢が締め出される中、韓国勢は投資を積極化。LGESが米ゼネラル・モーターズ（GM）などと、サムスンSDIが欧州ステランティスなどとの工場建設計画を発表している。

日本車メーカーも、下図のように韓国勢を頼る。