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EVも電池も出遅れた日本勢の"ラストチャンス" 日本の車載電池ビジネス最新リポート 「後編」

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パナソニックやトヨタ、ホンダ、日産にチャンス到来。

トヨタの次世代EV
トヨタが2026年に投入するEVは次世代電池採用で航続距離1000キロメートル(撮影:大澤 誠)

特集「日の丸電池 反撃の狼煙」の他の記事を読む

ようやく日本のEV電池投資が活発化してきた。パナソニックなどの電池メーカーだけでなく、トヨタ自動車やホンダも“自前化”に乗り出す。
『週刊東洋経済』5月18日号の第2特集は「日の丸電池 反撃の狼煙」。中韓勢が先行する中で、巻き返しへの最後のチャンスだ。

※最新リポート 「前編」はこちら
週刊東洋経済 2024年5/18号(女性を伸ばす会社、潰す会社)[雑誌]
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EV、電池とも出遅れた日本勢だが、ここに来て巻き返すチャンスが出てきた。

米国や欧州では23年後半からEV販売の伸びが鈍化。欧米の自動車メーカー各社は目標や投資の見直しに動いている。結果、需要急増を当て込んで投資のアクセルを踏んでいた中韓の電池メーカーが痛手を負う可能性が出てきた。

TSR担当者は「自動車メーカーが掲げるEV販売の計画と実際の需要とに大きな乖離が生じる可能性がある」と分析する。

パナソニック エナジーの渡邊庄一郎CTOも、「(米国は)そもそも30年にも(新車の)半分以上がEVになりますというめちゃくちゃなプランだった」と指摘する。

「徐々に世界シェアも上がる」

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