失速｢EV｣相次ぐ火災事故で広がる不信の連鎖 危機感つのらす中韓勢､日本勢には好機か

仁川（インチョン）で燃えたEVを移動させる警察（写真：EPA=時事）

ここ数年、世界で急速に普及が進んだEV（電気自動車）。足元では欧米を中心にその勢いに陰りが見え始めている。さらに火災事故が相次いでいることで安全性に懸念が広がっている。

韓国では、8月1日に第3の都市・仁川（インチョン）広域市内のマンション地下駐車場でEVの火災事故が発生。煙を吸い込むなどして住民ら約20人が負傷し、100台以上の車両が燃えるなど損傷した。

火災の原因となったのはドイツ、メルセデス・ベンツの「EQE」。同モデルは寧徳時代新能源科技（CATL）と孚能科技（ファラシス・エナジー）といずれも中国メーカー製電池を採用しており、今回燃えたのはファラシス製電池を搭載したEVだったという。

韓国政府は2025年2月から実施する予定だったEV用電池の情報公開などを求める認証制度を、今年11月までに前倒しで実施することを決めるなど対応に追われている。韓国メディアによると、10月には韓国のEQEオーナー約20人がメルセデスの本社や韓国法人、販売会社を相手取った損害賠償請求訴訟を起こした。

安全性に課題残るリチウムイオン電池

ポルトガルのリスボンでも、8月に空港近くのレンタカー会社の駐車場で火災が発生。海外メディアは200台以上が全焼したこと、火元がテスラ車である可能性を報じている。英国ではロンドンのEVバスで火災が発生し、地元当局は中国BYD製電池を搭載したバス約2000台をリコールした。

9月2日にはドイツBMWがEV「ミニ・クーパーSE」について電池の不具合を理由にグローバルで約14万台リコールすると明らかにした。搭載していた電池はCATL製とみられ、電池の制御システムに問題があり、オーバーヒートによって火災につながる恐れもあるという。

現在、EV用電池として主に使われているリチウムイオン電池には、エネルギー密度が高く、航続距離を延ばしやすいというメリットがある。反面、過充電や過放電、大きな衝撃が加わった場合などに出火リスクが高いなど安全性に課題が残る。火災時に水をかけると化学反応を起こしてさらに火が強まる性質があることも対応を難しくさせている（大量の放水でなら消火可能）。