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ホンダの命運を握る車載電池の提携ネットワーク GSユアサ、BMW、三菱商事、ポスコ…

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循環型バリューチェーンの構築をもくろむ。

EVの車載電池のイメージCG
(写真:chesky / PIXTA)

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ホンダが新EVブランド「ゼロ」シリーズを投入する。同社が「第二の創業」と位置づけるその真意とは。
『週刊東洋経済』3月2日号の第2特集は「ホンダ『ゼロ』の正体」。EV戦略の最新リポートや三部敏宏社長のロングインタビューをお届けする。
『週刊東洋経済 2024年3/2号(ドライバーが消える日)[雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら

アライアンスを活用してEV(電気自動車)ビジネスの川上、川下にウィングを広げようとしているホンダ。とりわけ車載電池で特徴的なのは、「ゆりかごから墓場まで」ともいえる循環型のバリューチェーンの構築だ。

まずは電池そのもの。電池メーカーからの購入に加えて、GSユアサとリチウムイオン電池の共同開発で提携し新たな合弁会社を設立。米SESとは半固体電池の開発で合意した。

ホンダ自身も全固体電池を独自開発するなど、多層的な電池調達を進める。

EV用電池は大容量で重量が数百キログラムになる。輸送による発火や劣化のリスクもあり、できるだけ完成車工場の近くから調達するのが有利だ。このため各地域で最適な調達方法を整える。

電力ネットワークサービス会社を設立

2023年9月には、車載電池を使ったエネルギーサービスで米フォード・モーターや独BMWと北米に「ChargeScape(チャージスケープ)」と呼ぶ電力ネットワークサービス会社を設立すると発表した。

新会社が電力会社と情報基盤を共有、車載電池を分散型電源として有効活用する。

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