失速｢EV｣相次ぐ火災事故で広がる不信の連鎖 危機感つのらす中韓勢､日本勢には好機か

 「品質と安全性の高い製品に裏打ちされた日本勢にとってチャンスとなる」。日系の大手自動車メーカーや電池メーカー幹部からはこうした声が多く聞かれる。

日本の電池メーカーは安全性に自信を持つものの、コスト最優先の風潮の中でシェアを落としてきた。車載電池のグローバル市場でのシェアはパナソニックが6％にとどまるなど、日本勢を合計しても10％に届かない。改めて安全性がより重視されるようになれば、日本製電池が巻き返す余地が出てくる。

もっとも、安全性を強みとしてきた日本勢でも火災事故はゼロではない。

安全自慢のリーフも火災とは無縁ではない

2010年にEV「リーフ」を投入した日産自動車。販売開始から10年以上もの間、電池に起因する火災事故を起こしていないことをアピールしていた。だが、最近になってこうしたアピールを控えるようになっている。

実は、2019-20年モデルイヤーのリーフに関して、電池火災の報告がアメリカで9件確認され、今年9月に現地当局へリコールの届けを出している。急速充電中に電池内の電気抵抗が増加する可能性があり、電池が急激に加熱され発熱や火災が発生する可能性があるという。

日産によると「原因を調査中で、詳細についてはコメントを控えるが人的被害は報告されていない」という。日産側は電池内の異常の予兆を検知するソフトウェアを開発中で、対策が完了するまでは急速充電しないよう顧客に呼びかけている。

一方、2009年に世界で初めて量産型EV「i-MiEV（アイ・ミーブ）」を投入した三菱自動車は、これまで投入したアイ・ミーブ、軽自動車「eKクロスEV」、商用軽「ミニキャブEV（旧ミニキャブ・ミーブ）」のEV3車種では電池に起因する火災事故は発生していないという。

リーフに関しては、日産が言うように詳細がはっきりしない以上、電池に欠陥があると断言できない。約70万台というリーフの累計販売台数を考えれば、海外勢のEVと比べても安全性は高いのかもしれない。