マツダ社長｢中国の電動化に全速力で対応する｣ 毛籠勝弘氏は世界最大の中国市場をどう見るか

2023年度上期は過去最高の純利益をたたき出した。

毛籠勝弘（もろ・まさひろ）／マツダ 社長兼CEO。1960年生まれ。83年京都産業大学法学部卒業、現マツダに入社。2004年欧州子会社副社長。13年常務。16年1月米国子会社社長兼CEO。同年4月専務などを経て、23年6月から現職（撮影：梅谷秀司）

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中堅自動車メーカーのマツダは、2023年度上期決算で過去最高純利益をたたき出した。が、世界最大の自動車市場・中国ではNEV（新エネルギー車）シフトが進むなど懸念もある。どう対応するか、毛籠勝弘社長に聞く。

──23年1〜10月の中国自動車販売のNEV比率は約30％でした。

中国は電動化の成長が止まらない国だとみている。25年には乗用車販売に占めるNEVの比率が半分を超えるだろう。

沿岸部の人たちは先進的なものに触れる機会が多く、充電設備などインフラ面の対応も進んでおりEV（電気自動車）が広がっている。ただ、そうではない内陸部では、純粋なEVというよりは、発電専用のエンジンを搭載したレンジエクステンダーやPHV（プラグインハイブリッド車）が主流になると考える。

当社はNEVの新商品を25年ごろに導入予定で、電動化に対応していく。現地合弁相手と全速力で準備をしている。

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──NEVの新商品導入まで、中国市場で苦境が続きませんか。