"クルマ屋"からの変革を急ぐトヨタの最重要課題 社長交代､新型EV投入､ギガキャスト検討……

2023年は激動の1年だった。

豊田章男会長（写真左）は佐藤恒治社長にトヨタの舵取りを託した（撮影：鈴木紳平）

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トヨタ自動車にとって2023年は激動の1年だった。

豊田章男社長（当時）から佐藤恒治執行役員への社長交代を電撃的に発表したのが1月26日。

「『クルマ屋』としての域を超えられない。それが私の限界でもある。佐藤新社長を軸とする新チームのミッションは、トヨタをモビリティカンパニーにフルモデルチェンジすることだ」。豊田氏がそう語ったように、佐藤氏に託したのは、急激に経営環境が変わる中でトヨタを変革することだ。

トヨタは、佐藤社長の就任以降、矢継ぎ早に新たな戦略や先進技術を公にしてきた。

異例の戦略発表

4月に開いた経営方針説明会では、26年までに10車種の新型EV（電気自動車）を投入し、EVの年間販売台数を150万台に引き上げると宣言。5月には、EVの開発や生産など各機能を集約する組織「BEVファクトリー」を設置し、意思決定の迅速化を図った。

6月には、車体部品を一体成型できる技術「ギガキャスト」の導入検討を公表した。生産中の量産車が自走して次の工程に移動する技術などを開発。デジタル技術やAIも駆使するものづくり改革で、年単位で必要だった量産準備の期間や工数と、工場への投資金額を20年代後半までに半減する。

「長期の目標や開発中の技術の公表をできる限り避けてきた」（トヨタ幹部）トヨタにとって一連の戦略発表は異例ともいえる。

背景には、競争環境が大きく変化していることがある。