｢ChatGPT祭り｣一服､ビジネス活用の正解は何か グーグル｢Bard｣､アンスロピック｢Claude｣…

企業での活用が本格化。

チャットGPTの生みの親・米オープンAIのサム・アルトマンCEO（4月の来日時、撮影：尾形文繁）

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テック業界は2023年、生成AIの話題で持ちきりだった。その主役となったのは、米オープンAIが22年11月に公開した対話型チャットボット、「Chat（チャット）GPT」だ。

オープンAIは今年、立て続けに新たなAIモデルやサービスを発表してきた。

3月にはチャットGPTのエンジンとなる大規模言語モデル（LLM）をさらに進化させたGPT-4を発表。9月には、言語に加えて画像認識・生成機能を搭載した「マルチモーダル生成AI」である「GPT-4V」をリリースした。また11月に、自分でカスタマイズしたAIエージェントを作成できるサービス「GPTs」を開始。24年には、自分で作ったGPTを販売できるマーケットプレースの開設も予定している。

米IT大手もしのぎを削る

生成AIブームを次の商機と見なし、米IT大手もしのぎを削る。オープンAIに出資する米マイクロソフトは生成AIを使った機能を「コパイロット」（副操縦士の意）と総称し、ワードやエクセルなどのオフィスアプリ、OS（基本ソフト）などに搭載した。

米グーグルやアマゾン、メタは、独自の生成AIの開発に力を入れる。生成AIのモデルやサービスを開発するスタートアップも生まれている。まさに百花繚乱の今、焦点となるのはこれから企業などがどう活用していくかだ。