ようやく出口が見えつつある。
台湾TSMCに加え、顧客となるソニーとデンソーが出資するJASM第1工場
鳴動する政治。終息しない戦乱。乱高下する市況。その先にあるのは活況か、暗転か――。
『週刊東洋経済』12月23-30日 新春合併特大号の特集は「2024年大予測」。世界と日本の行方を総展望する。
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長い半導体市況の冬も、ようやく出口が見えつつある。
業界にとって、2023年はコロナ特需の反動に苦しめられた1年だった。巣ごもり需要でスマホやPCの販売が20年から急増し、空前の活況に沸いてきた半導体業界。ウクライナ戦争などによるサプライチェーンの混乱も拍車をかけ、22年にかけて「半導体不足」というフレーズを耳にしない日はなかった。市場は21年に前年比28％増という記録的な成長を遂げた。22年にはさらに同2.4％増の成長が続いた。
だが、22年の秋口からPCやスマホの需要増は一服。半導体メーカー各社は多くの在庫を抱えることとなった。数年おきに繰り返す「シリコンサイクル」の谷間に突入したのだ。
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