「職場が"ゆるい"から」と若手が辞める2つの背景 「ここでは成長できない!」大手辞めスタートアップに?

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「部長」「課長」「マネジャー」など表層的な役職名は30年前と同じでも、求められる基準は大きく変わっている。過去の成功体験は捨てて、今の時代に合わせてマネジメントの前提をアップデートしていかなければ、若手社員の退職を減らすことはできないだろう。

では、部下に成長実感を持たせるにはどうすれば良いのだろうか? 私は、そのカギの1つは「人事評価」にあると考えている。

ほとんどの会社にある人事評価の機会を有効活用し、定期的に部下と成長についてすり合わせることが重要だ。人事制度や仕事内容をすぐに変えることは難しいが、人事評価の「運用」次第では、日頃から成長実感を持たせることができる。

「成長実感」を持たせるカギ

若手社員に成長実感を持たせる人事評価には、いくつかのポイントがある。大前提になるのが、現状の課題とあるべき姿をすり合わせることだ。

マネジャーの認識に反して、若手社員は「自分はもっとできている」と思っていたり、「自分はそんな姿は目指していない」と考えていたりする場合がある。そのため、しっかりとすり合わせをおこない、若手社員にとって納得のいく成長の方向性を描くことが重要だ。

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また、目標設定の際には、目標を細分化するのがポイントだ。目標が大きいと達成するまでに時間がかかるので、どうしても成長実感を得にくくなる。

マネジャーに求められるものはさまざまあるが、まずは、目標を分解して、ある程度の頻度で成長実感を得られるように目標設定をしてあげることが重要だ。

多くのマネジャーが人事評価に苦手意識を持っている。しかし、マネジャーの工夫次第では、若手社員に「この会社なら成長できる」という成長実感を持たせることができる。

人事評価は、ほとんどのマネジャーが避けては通れないもの。せっかく機会があるならば、人事評価のやり方をアップデートし、効果を高めていくべきだろう。

次回は、人事評価の一歩目である「目標設定」について、職場で成長実感を生み出すためのノウハウを紹介したい。

川内 正直 リンクアンドモチベーション 常務執行役員

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かわうち まさなお / Masanao Kawauchi

組織人事領域のコンサルタント・プロジェクトマネジャーとして顧客企業の変革を成功に導く傍ら、新拠点立上げ、新規事業「モチベーションクラウド」の拡大などを牽引。2010年、同社執行役員に当時最年少で着任。グループ会社の取締役を経て、2018年、同社取締役に就任。組織開発、人材開発などのテーマで経営者やビジネスパーソン向けセミナー・講演や各種メディアへの寄稿多数。著書に『マネジャーのための人事評価で最高のチームをつくる方法』(翔泳社) 。

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