12年連続で不登校が増える日本､小･中･高の教育システムがもはや｢限界｣説…戦後から続く6･3･3制は｢アメリカの実験台｣か？

小学校→中学校→高校という強固なレールが子どもたちを追い詰めてはないか（画像：ノンタン / PIXTA）

「6・3・3制（小学校6年、中学校3年、高等学校3年）」という今では当たり前の学制は、戦後の1946年に、GHQの要請で日米の教育専門家によって定められたことをご存じだろうか。戦前は性別や階級によって通える学校が制限されていた日本にとって、画期的な仕組みだった。

しかし、クラスに数人は不登校の子がいることが当たり前となった今、その仕組みそのものが、現代の子どもたちのありようとズレ始めているサインかもしれない。長い年月を経て生じている「歪み」について、歴史を振り返りつつ、考えていこう。

増え続ける不登校が示す「教育システム」の構造的な疲弊

文部科学省の調査によれば、2024年度の小・中学校における不登校児童生徒数は約35万人を超え、12年連続で過去最多を更新した。この数字は、日本の公教育システムが抱える、構造的な疲弊を象徴していると言えるだろう。

全員が同じレールを走り、同じスピードで進むことを前提としたシステムは、強い同調圧力を生み出した。その結果、決められた環境が合わない子どもたちが追い詰められてしまう。

教育界では「個性や発達時期の異なる子どもたちを、画一的な6・3・3の枠組みの中で競わせ、偏差値によって階層化された学校へ送り出すことが、果たして子どもにとっていいのか？」といった疑問の声も上がっている。