〈1年で110店撤退〉市場を去ったライトオン､"大量閉店"の先で生き残れるか…売り上げはピークの7割減､ワールド傘下で大ナタ

創業から40年以上、かつては全国に500店舗超を展開していたライトオン。ワールド傘下となって以降、大量閉店を加速させている（編集部撮影）

2000年代に一時代を築いたジーンズ専門店が、ひっそりと株式市場から姿を消した。

アパレル大手のワールドは3月1日、ライトオンを株式交換により完全子会社化した。これに伴い、ライトオンは2月26日付で上場廃止となった。

国内最大のジーンズ専門店として、ピーク時の15年8月期には500店舗超を展開していたライトオンだが、近年は業績不振に陥っていた。不採算店の撤退が続き、直近の店舗数は230店（25年8月末時点）と、10年で半数以下に減少。売上高も、過去最高を記録した1066億円（07年8月期）から281億円（25年8月期）と、事業規模は縮小傾向をたどってきた。

自力での再生を諦めて支援先を探す中、手を挙げたのが、60以上のブランドを抱えるワールドだった。今後はワールドが持つ物流網や生産背景などを使いながら、本格的な再建を進める方針だ。

勢力図が一変、打開策見いだせず

ライトオンの創業は、藤原政博氏（79）が東京・高円寺に1号店を開いた1980年にさかのぼる。その5年後に出店した茨城・つくば店舗の成功を機に、地方都市圏での出店を拡大。「リーバイス」や「エドウイン」といったナショナルブランド（NB）のジーンズに加えて、オリジナル商品を幅広く取り揃え、90年代後半から00年代にかけて高い集客力を誇っていた。00年には、東京証券取引所第1部（現プライム）への上場も果たしている。

しかし、10年代以降はユニクロを筆頭とするSPA（製造小売業）がジーンズの勢力図を塗り替えていった。安価で高品質、かつ流行に合った色や形のジーンズが流通し、消費者にとっては購入先の選択肢が広がった。価格競争が熾烈化し、幅広い品ぞろえを武器にした従来の戦略では太刀打ちできなくなった。

ライトオンも無策だったわけではない。一部の不採算店舗を閉店し、商品構成においてもNBの高単価なジーンズの品ぞろえを手厚くするなど試行錯誤を繰り返した。それでも業績改善の兆しは見えず、資金繰りは悪化の一途をたどった。アパレル大手の関係者は「あれだけ店舗数やSKU（品番数）が多いと、経費を管理しきれず、出店の意思決定も甘かったのでは」と分析する。