初任給が高いからといって喜んではいけない 就活の際にチェックすべき給料の指標は?

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反対に年収が低い5業界は下から介護、眼鏡・靴・宝飾品、家電量販店、ウェディング、ホームセンターとなっています。最下位の介護の40歳平均年収は383万円と総合商社の3分の1もありません。初任給は業界ごとの差があまり大きくありませんが、平均年収はかなり大きくなります。

年収を比較するときは、同業他社と比較するといいでしょう。

平均年収や初任給に加えて「有休消化年平均」もチェックして下さい。

「有休消化年平均」とは実際に取得した有給休暇の日数です。平均年収が低くても、休みが多ければ1日当たりの収入は高いことになりますし、年収が高くても休みが少なければ、1日当たりの収入は低いことになります。

休みが取りやすいかチェックしよう

日本企業の有休休暇は20日というところがほとんどです。厚生労働省の「平成26年就労条件総合調査」によると、日本の民間企業における有給休暇消化率は48.8%です。

約10日の有給休暇を取得していることになります。2013年度に最も有給休暇消化率が高かったのは本田技研工業(ホンダ)で99%でした。

また、極めて少数ですが有給休暇が20日を超える企業もあります。私鉄大手の東武鉄道は有給休暇日数が27日で、2013年度の有休消化年平均は23.1日でした。同社の初任給は20万3000円で、平均年収は641万円(平均年齢45歳)と決して高くはありませんが、ライフワークバランスの取れた企業です。有給休暇取得日数の上位企業ランキングは、「有給休暇をしっかり取れる」トップ200社をご覧ください。

そしてもうひとつチェックしていただきたいのが平均勤続年数です。

給料が多いのに平均勤続年数が短いとすれば、仕事がきつい可能性が高いです。逆に給料が少なくても勤続年数が長い場合は、給料以外の面が恵まれていて居心地がいい会社かもしれません。平均勤続年数ランキングについては、就活生必見!「平均勤続年数」トップ200社をご覧ください。

田宮 寛之 経済ジャーナリスト、東洋経済新報社記者・編集委員

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たみや ひろゆき / Hiroyuki Tamiya

明治大学講師(学部間共通総合講座)、拓殖大学客員教授(商学部・政経学部)。東京都出身。明治大学経営学部卒業後、日経ラジオ社、米国ウィスコンシン州ワパン高校教員を経て1993年東洋経済新報社に入社。企業情報部や金融証券部、名古屋支社で記者として活動した後、『週刊東洋経済』編集部デスクに。2007年、株式雑誌『オール投資』編集長就任。2009年就職・採用・人事情報を配信する「東洋経済HRオンライン」を立ち上げ編集長となる。取材してきた業界は自動車、生保、損保、証券、食品、住宅、百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食、化学など。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。2016年から現職

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