外資系は｢子育て｣に向いている､は本当か 子どもがいるいないは､個人の事情!?

では、外資系企業はどうでしょうか？

女性の働き方、そして女性のメインイベントのひとつである「出産・子育て」において、外資系企業と日系企業ではどう違うのでしょうか？

今日は、外資系は「子育て」に向いているか？ その実態に迫ってみたいと思います☆

自分の居場所は、自分で確保！

外資系企業では、総合職や一般職といった分け方は存在せず、賃金の評価も男女間で差はありません。

あくまで仕事内容で評価されていくことになります。

すると、何が起こるでしょうか？ なんせ実力主義の外資系です。

特に外資系金融のフロントオフィスや、外資系企業のセールスやマーケティングといったおカネを稼ぐけど人手が足りない部門は、女性も男性に劣らずめちゃくちゃ働くことになります。

毎日午前様、土日も潰して働いて、時として美容院に行く時間もなく……。

何がそこまで彼女たちを夢中にさせるのでしょうか。

しかし、結婚・妊娠した際にこういった部署にいることは、女性にとって得であると言うことはできません。

まず、妊娠した際にこのような激務をこなすのは体力的に難しいこと、そして、一度産休に入ってしまうと、元の部署に戻るのが難しいことがその理由として挙げられます。

外資系企業では予算に応じて、部署の人数があらかじめ決まっています。一度、誰かが産休に入ってしまうと、その産休の人の代わりとなる人が採用されるわけで、この時点で産休に入った人の席が、リアルになくなるわけです。

帰る席がなくなってしまうため、産休に入った人は復帰近くになると、

「どこか開いてるポジションはないか」

と自ら人事と面接し、リクルーティングをかけることになります。

ここが、産休後も同じ部署に戻ってこれることが保証されている日系企業との大きな違いではないでしょうか。