一人で抱え込まずに人に相談することのメリットは、第三者の視点で客観的に判断してもらえることです。
本人は不安で仕方がないようなことでも、第三者の目から見れば、まるで問題にならないようなことはたくさんあります。
また、人に話せば問題を整理することもできます。相手にどう話そうかと整理しているだけで、気持ちがすっきりすることもあります。他人に話している途中で、自分で解決策に気づくケースも珍しくありません。
人に相談するとき、チャットやメールなどテキストベースでコミュニケーションを取るのもよいですが、やはり文字だけのやりとりでは気分が満たされないことが多いでしょう。
孤立感を強く感じている人に対して、私は長電話で直接会話することをおすすめしています。今はズームやスカイプなど、オンラインでビデオ通話できるツールがさまざまあります。無料のツールを活用すれば、長時間ずっと会話を続けることができます。
とりとめのない会話をしているだけでも、不安な気分が和らぐのが実感できるはずです。
★情報は自分で動いて手に入れるもの。
★楽観情報と悲観情報の両方を集める。
知らない人だけが損をする
相談相手がいなかったら、自分で情報を集めるしかありません。知識や情報が偶然もたらされることはまずありません。情報は自分で動いて手にするものだと考えたほうがよいのです。
仮に認知症になっても、どんな症状が起きるのか、どういうサービスが受けられるか、など一通り調べておけば、実際にそうなったとしても慌てず冷静に対応できるはずです。
そもそも日本の福祉のシステムは、他国と比較しても充実しています。憲法のもとに、国民の健康で文化的な最低限度の生活を保障するような制度設計がなされているのです。
ただし、困っている人にわざわざ情報を教えてくれるわけではありません。自治体は窓口を開いているだけ。相談や申請がない限り、機能しません。
自治体の姿勢に不満を持つのは自由ですが、「福祉制度とはそういうものだ」と知っておくべきです。
知らない人は損をするだけ。だから、「情報を教えてほしい」と要請して必要な情報を引き出せばいいのです。
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