「気象予報の草分け」森田さんがたどり着いた境地 創業した会社は今100名超の気象予報士が所属

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森田正光(もりた・まさみつ)/ウェザーマップ 会長 気象予報士。1950年、名古屋市生まれ。日本気象協会を経て、1992年に独立し、フリーのお天気キャスターに。同年、民間の気象会社ウェザーマップを設立、現在は会長。TBSテレビの「Nスタ」をはじめ、メディアにも多数出演(撮影:今井康一)
会社だけに依存せず、学び直し(リスキリング)のため、資格の試験に挑戦する人は多い。司法試験などの法律系から、日商簿記などのビジネス・会計系、宅地建物取引士(宅建士)などの不動産系、実用技能英語検定(英検)などの語学系のほか、ITパスポート、電気主任技術者、社会福祉士など、それこそさまざまだ。
『週刊東洋経済』4月24日(月)発売号では「食える資格と検定&副業100」を特集。自分の市場価値を高められるコストパフォーマンスに優れた資格や検定、収入が得られる副業などを紹介している(この記事は特集内にも掲載しています)
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お天気キャスターの草分けで、1995年に国家資格である気象予報士の資格を取得した、森田正光氏。気象予報士は国家資格で、毎年合格率が5%前後と難関資格のひとつだ。

創業した気象会社ウェザーマップには現在、100人を超える気象予報士が所属している。気象予報士の将来性や魅力とは何か。

──今や気象予報士の活躍の場が広がっています。

20年前は地方のテレビ局が気象予報士のお天気キャスターを雇うことはほぼなかった。現在はいない局のほうが珍しく複数いる局も増えています。それだけ気象の情報が求められているのです。

気象会社も、私が始めた1990年代には20社ほどでしたが、現在は80社くらいまで増えました。最大手のウェザーニューズの売上高は200億円程度。気象庁の予算が約600億円、市場全体は1000億円規模と小さいですが、いろいろな業界に広がっています。

昔と同じ規模の台風でも今の被害はずっと小さい

──気象情報はどのように使われているのですか。

気象の情報自体が利益を生むというより、損失、損害を減らすことに使われています。冷夏なのにアイスクリームを増産してしまったら在庫を抱えて損失が出ますよね。私の会社も製造業、コンビニなどいろいろな業種に対し、気象情報を提供しています。

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