熱い視線が注がれる不動産業界。会社の明暗を探るために、『会社四季報』最新号のデータを基に、上場各社を総まくりした。
コロナ禍の影響が本格化し始めた2020年1月末と直近（2022年6月3日）とを比較して、時価総額増加率を算出（写真：K+K / yaophotograph / PIXTA）
コロナ禍が襲いかかった不動産業界では、「勝ち組」と「負け組」が鮮明になっている。会社の明暗を探るために、『会社四季報』最新号のデータを基に、上場不動産会社を総まくりした。
まず、株式市場で評価された企業をランキングした。東証33業種分類が「不動産」の企業について、コロナ禍の影響が本格化し始めた2020年1月末と直近（2022年6月3日）とを比較して、時価総額増加率を算出。その高い順に並べたものだ。
時価総額増加率ランキング
1位はアズーム。オフィスビルなど駐車場のサブリースを主力とする。都内を中心に空き駐車場の借り上げが進み、高稼働を維持している。2位には東京・神奈川を地盤にデザイン性を高めた中価格帯の分譲戸建てを展開するアグレ都市デザインがランクインした。
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