海外ファンドが明かす「日本のホテル」の再生余地 近鉄グループ保有の8つのホテルを譲り受け

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コロナ禍にあえぐ近鉄グループホールディングスからホテルを譲り受けた外資系投資ファンド。ホテル再生の道筋をどうつけるのか。

ブラックストーングループが購入した都ホテル京都八条(写真:時事、近鉄グループホールディングス提供)

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2021年10月、近鉄グループホールディングス(以下、近鉄)は保有ホテル8棟計2294室をアメリカの投資ファンド大手「ブラックストーン・グループ」に売却した。

本業の運輸事業が打撃を受ける中、財務体質改善の一環としてホテル資産を切り離した。売却後もホテルの運営は受託しつつ、ブラックストーンとともに価値向上を図るという。

一方のブラックストーンは、コロナ禍で財務基盤の揺らぐ鉄道会社保有のホテルに照準を定め、いち早く接触を図ったという。宿泊需要の正常化に時間がかかる中、どうやって再建の道筋をつけるのか。ブラックストーン・グループ不動産部門日本代表の橘田大輔氏に聞いた。

ホテルには再生の余地がある

――「コロナショック」で社会が動揺する中でも、ホテルに注目していたそうですね。

日本だけを見ていると先行きを不安視したくなるだろうが、われわれはアメリカの動きを注視していた。アメリカでの出来事は6カ月から8カ月ほど遅れて日本でも起こるからだ。2020年春にはアメリカでも感染者数が増加していたが、6月になってロックダウンが緩和されると、われわれがラスベガスで持っているホテルに多くの宿泊客が来た。

人々の旅や娯楽に対する欲望は強いと感じ、ここは思い切ってホテル投資に踏み切るべきだろうと判断した。

ホテルオーナーは財力があり売却を迫られておらず、コロナ禍以前は欧米と比べても投資の機会が極めて少なかった。

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