「本当に強い大学はどこか」。本誌実施のアンケートなどを基に、13の指標で大学の実力を客観的に評価。ランキング対象となったのは国公私立合わせて576大学。ここでは59位までを掲載。
「本当に強い大学はどこか」。この問いに答えるべく、比較可能な定量データを用いて本誌が毎年算出しているのが、この「本当に強い大学ランキング」だ。2006年から、指標や対象大学数の変更を行いつつ、ほぼ同じ方式でランキングを実施している。
対象は、800校以上に上る日本の大学のうち、本誌が今年2~3月に実施したアンケートに回答し、かつ2020年度の財務諸表が入手できた大学。比較が難しい株式会社立大学や文部科学省管轄外の法人、大学院大学、専門職大学などは対象から除いている。結果、国公私立合わせて576大学がランキングの対象になっている。
なお、今年4月に大阪市立大学と大阪府立大学との統合により誕生した、大阪公立大学については、両校合算した数字を使ってランキングの計算をしているが、一部、旧大阪市立大学の数字のみで算出しているものもある。
ランキングで重視しているのは大学の4つの力。1つ目は、学生に付加価値を与える「教育・研究力」、2つ目は、教育力のわかりやすい成果である「就職力」、3つ目はそうしたアウトプットの基盤となる「財務力」で、4つ目はグローバル時代への対応力をみる「国際力」である。
13の指標で実力を評価
この4つの力を表す定量データを3~4選び、計13の指標で評価した。各指標の数値は偏差値にしてポイント化し、平均偏差値を総合ポイントとしている。
教育・研究力は「教育投資率」「科学研究費補助金(科研費)」「教員1人当たり学生数」の3つの指標で評価している。
「教育投資率」は収入総額に占める教育・研究費の割合で、数値が高いほど評価も高い。国公立と私立とでは会計基準が異なるため、ポイントを算出する計算式も異なる。
「科研費」は、大学の研究者や研究グループに国から交付されている補助金だ。科研費総額の多い大学は研究水準が高く、教育面でも相乗効果があると考えられる。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら