再来年の「2025年度入試」の概要を多くの大学が発表している。その中身は?
少子化が進み大学の募集停止が相次ぐなか、政府は理系強化の方針を打ち出す。ターニングポイントを迎える中、大学側はどう対応すのか、そして実力を発揮する「本当に強い大学」はどこか? 「週刊東洋経済」では臨時増刊『本当に強い大学2023』を発売(アマゾンでの購入はこちらから)。今の大学がわかる受験生・親世代必読の1冊だ。その誌面から記事「2025年度入試」に関する記事をお届けする。
現在の高校2年生が受験する2025年度入試。文部科学省が定める「2年前ルール(入学者選抜を変更する場合は、2年程度前に予告・公表すること)」の該当時期となり、2025年度入試の概要が見えてきた。新学習指導要領スタートで大学入試はどのように変わるのか。ポイントを紹介する。
大学入試センターが新指導要領に対応した大学入学共通テストの試作問題を発表したのは2022年11月。新科目「歴史総合」「地理総合」「公共」や新しく試験科目に加わった「情報」が、どんな問題形式になるのか明らかになった。
「情報」は配点ゼロの経過措置も
注目を集めたのは「国語(実用的な文章)」の出題。日本の平均気温の推移のグラフや気候変動に関する論説文などが資料として提示され、一見すると国語ではなく、理科のような出題となっている。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら