「35歳転職限界説」がもはや過去の遺物となった訳 40~50代の転職者がこの10年で激増している背景

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アフターコロナで進んできた人材流動の質的変化を追いかけます(写真:takeuchi masato/PIXTA)
「コロナ明け」の競争力強化を睨んで、企業の中途採用意欲が沸騰している。いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)人材が奪い合いになるだけでなく、「ハイキャリア層」と呼ばれる即戦力人材の獲得意欲は、業種を超えて旺盛だ。
量的拡大は注目に値するが、実はより興味深いのが質的変化。求人=企業側のニーズも、求職=個人のニーズも、コロナ禍によって大きく変わっているのである。コロナ禍における転職のリアルを追う連載。第1回はかつての常識を覆す「転職年齢」のリアルを追った。

転職市場はコロナ前を超えるほど旺盛

コロナ禍で人材獲得ニーズが高まっている。アフターコロナを見据え、ビジネス施策の積極化を目論む企業が業種を問わず増えている、ということだろう。転職事業者のコメントは、総じて力強い。

コロナ禍における転職のリアルを追っていきます。画像をクリックすると連載一覧ページにジャンプします

「緊急事態宣言が明けて、先が見えてきたこともあって募集を再開する企業が増えています。弊社でも昨年10月から市況は活発化し、そこから今年3月までを切り取ると、コロナ前を超えるまでになっています。新年度の採用計画についても各社にヒアリングしていますが、前年以上に積極化する企業が増えています」(藤村諭史・エン・ジャパン人材紹介サービス『エン エージェント』責任者)

「この1年ぐらいでハイキャリア層の新規の求人は1.5倍ぐらいになっています。求職者のニーズも増えており、成約もそれに準ずる形で伸びています」(勝又彰・パーソルキャリア エグゼクティブ&ハイキャリア事業部部長)

「2021年度は、2019年度と比べるとハイキャリア層の決定人数は大体2.5倍ぐらいになっています。採用側のニーズが増えるとともに、同時に働き手も自分のキャリアを能動的に考え、違うところで発揮したいというニーズが高まっており、その両者が相まって伸びていると言えます」(藤原暢夫・リクルート プロダクト統括本部プロデューサー)

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