有名大学を卒業して企業に入るとやっぱり出世するのか、それともそうでもないのか。東洋経済オンラインはこれまで、有力企業に役員を多く輩出している大学として、「『慶応卒が出世している』200社」「たまたま？早稲田大学卒の役員が多い150社」「本流企業？東大・京大卒が出世する250社」「中央､明治など『MARCH卒』が出世する150社」をお伝えしてきた。
東のMARCHと双璧を成す
今回は、「関関同立」卒が出世している会社だ。関西大学、関西学院大学（順不同）、同志社大学、立命館大学という関西の有力私立大学4校を指した略語で、「東のMARCH」（M=明治大学、A＝青山学院大学、R＝立教大学、C＝中央大学、H＝法政大学）と双璧を成す存在として、「西の関関同立」と称されることもある。
MARCH卒も関東を中心とした有力企業に人材を多く輩出している大学群だが、関西を軸に関関同立出身者も負けてはいない。在籍学生数は関西大学が約3万人、関西学院大学が2万4000人強、同志社大学2万9000人弱、立命館大学3万5000人程度といずれもマンモス大学である。
有力企業の役員数が多いのは同志社、関西学院、関西、立命館の順。これは一般的に関西で認識されている4大学の難易度や格を反映していると言える。学部によって逆転することがあり、明確な序列はないものの、一般的に関西で指摘されている
上場企業に役員を多く輩出している慶応大学、早稲田大学、東京大学、京都大学の上位校ほどではないが、関関同立卒は局所的に有力企業で学閥をつくっているケースがある。役員の絶対数こそMARCH卒より少ないものの、特定の企業で役員シェア40％は1社（中大卒の役員が多い企業で1位の第一実業）のみだったが、関関同立は同6社もある。
たとえば、同志社大卒の役員シェア60％とずば抜けて高い京進。京都、滋賀を地盤とする中小学生向け集団指導主体の学習塾を運営する企業だが、立木貞昭会長（経済学部卒）、白川寛治社長（法学部）のツートップはともに同志社大学卒。その他役員にも同志社大学卒がずらりと並ぶ。
関西学院大卒役員のシェアが44.4％と最も高いイチネンホールディングスを見ると、黒田雅史社長（法学部卒）、黒田勝彦副社長（商学部卒）はともに関西学院大学卒。イチネンは自動車リースで中堅の企業である。
これらには関西という地域性がもっている同質的な特徴が影響しているのかもしれない。関関同立卒が学閥をつくっている会社は、やはり関西に本社を置く企業が多い。一方で、関関同立卒の学閥は特定の企業の話で、結局は、MARCH卒と同様に学閥を形成するというより、それぞれの企業で早慶や東大・京大卒者などの超ブランド大学の出身者と張り合うような一匹狼的な存在の人材が出世していくということかもしれない。
なお当データは、小社刊『役員四季報2015年版』を基に集計している。役員四季報では東証1部などに株式を公開する約3600社へのアンケートを実施しているが、そのうち、在籍役員の最終学歴をすべて回答したのが1510社(原則7月時点）を対象。 調査対象とした「関関同立」卒者（大学院卒含む）が15％以上を占める約110社を比率の高い順にランキングした。15％以上でも対象となる役員が1人のみの会社は省いている。
