有名なブランド大学を卒業して企業に入るとやっぱり出世するのか、それともそうでもないのか。東洋経済オンラインは、有力企業に役員を多く輩出している大学として、これまで過去3回にわたり、「『慶応卒が出世している』200社」「たまたま？早稲田大学卒の役員が多い150社」「本流企業？東大・京大卒が出世する250社」をお伝えしてきた。
今回は、MARCH（マーチ）卒が出世している会社だ。有名企業に役員を多く輩出している大学で1位慶応義塾大学、2位早稲田大学、3位東京大学、4位京都大学に続くのが、この大学群である。
関東以外の人にとっては耳慣れないかもしれないが、「MARCH」とは関東の有名私立大学5校を指した略語で、M=明治大学、A＝青山学院大学、R＝立教大学、C＝中央大学、H＝法政大学、からそれぞれ頭文字を取っている。関東を中心に全国の有力企業に人材を多く輩出している大学群である。
現在、在籍している学生数でいえば明治3万2000人強、青学1万9000人強、立教2万1000人弱、中央2万7000人程度、法政2万9000人程度。ちなみに慶応は3万3000人弱、早稲田約5万3000人、東大は約2万8000人、京大2万2000人程度となる。
公務員を目指す学生が多い
MARCH5校と、上場企業に役員を多く輩出している大学の上位4校は有力企業での学閥となると差がある。「MARCHクラスの大学は公務員を目指す学生が多い」（大学事情に詳しいジャーナリストの國貞文隆氏）ことも関係しているかもしれない。
MARCH卒のうち、最も有力企業で役員まで出世していることが目立つのが中大卒。中大はセブン＆アイ・ホールディングスの鈴木敏文会長（経済学部卒）やキヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長（法学部卒）などを輩出するなど、経済界に一定の存在感がある。中大卒の役員が3割以上を占めている企業も10社ある。中大卒役員シェア1位で機械商社の第一実業は2011年から社長を務める山片康司社長が中大経済卒。中大法学部は司法試験合格者を多数出す屈指の難関学部であり、そこに学力レベルの高い人材が集まっているというのもポイントかもしれない。
中大卒に次ぐのが明大卒だが、役員が3割以上の企業はなく、明大閥を形成しているといえるほどでもないかもしれない。それ以外の3大学はさらに数が少ない。青学大については15％以上で絞り込んでも6社しかなく、「サイバーエージェントの藤田晋社長をはじめとして、ベンチャー志向が強い傾向もある」（國貞氏）。
MARCH卒者の多くは、学閥を形成するというより、それぞれの企業で早慶や東大・京大卒者などの超ブランド大学の出身者と張り合うような一匹狼的な存在の人材が出世していくということかもしれない。
なお当データは、小社刊『役員四季報2015年版』を基に集計している。役員四季報では東証1部などに株式を公開する約3600社へのアンケートを実施しているが、そのうち、在籍役員の最終学歴をすべて回答したのが1510社(原則7月時点）を対象。 調査対象としたMARCH卒者（大学院卒含む）が15％以上を占める約150社を比率の高い順にランキングした。
