人事担当者265人が考える「仕事ができる人の仕事力」とは？

財団法人労務行政研究所では、人事担当者265人対象に、企業で働くための「仕事力」（仕事ができる人の力）について調査を実施した。

どのような能力があれば、若手を卒業し、その企業内で一人前として認められるようになるかを尋ねたところ（複数回答）、（１）仕事の全体を把握していく力（51.7％）と（２）社内外の人々の関係を調整し、仕事を回していく能力（57.7％）の２つを挙げる人事担当者が多かった。

一方、報連相（報告・連絡・相談）や業務上の知識などビジネスの基本的なスキル（22.3％）、あるいはチャレンジ精神や素直さなどの心構え（19.6％）は、一人前以前の能力と判断されたのか、相対的に回答数が少なかった。

また、自社の仕事力が低下していると感じる機会が増えているか？という問いには、人事担当者の７割（70.7％）が「増えている」と回答。その理由（複数回答）として「本人のスキルの低下」（41.0％）、「管理職のスキル低下」（24.5％）、「全体把握をできていない」（22.9％）などが挙げられている。

その一方で、仕事力アップのために、自社で具体的な取り組みを実施している割合は２割程度（22.3％）にとどまった。施策の類型としては、研修会・勉強会を筆頭に、人事ローテーション、キャリア申告、上司・人事部面談、情報共有ミーティング、OJT、意識改革など様々な手法が並んだ。

このほど、労務行政研究所では、仕事ができる「人材」や「組織」のあり方を研究するプロジェクト（新しい日本の仕事力を生み出そうプロジェクト）のｗｅｂサイト（https://www.rosei.or.jp/shigotoryoku/）をオープン。今後は独自テーマに基づく調査やヒヤリング結果、専門家へのインタビュー、研究レポートなどを発信していく

【調査概要】
調査名：「『仕事力』に関するウェブアンケート」
調査方法：人事・労務の専門情報誌『労政時報』を購読している企業の人事担当者を対象にインターネットで調査
調査期間：2010年8月17～9月3日　　回答者数：265名

（東洋経済ＨＲオンライン編集長：田宮寛之）