大坂なおみ「全仏棄権」では解決しない根本問題 テニス界は新たな問題に直面することになる

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大坂は精神面の不調を訴え、トーナメントに先立ち、全仏オープン中に「いかなる会見も行わない」と宣言した。グランドスラムの大会においては、会見の要望があれば、出場選手は必ずそれを受けることが求められている。大坂は、トーナメントに出場する間、そのルールを破る意図があることを明言した初めてのテニスのスタープレーヤーとなった。

彼女がソーシャルメディアで行った宣言は、全仏オープンの主催者、そしてスポーツ界のリーダー層を大いに驚かせた。これは、彼女にとって最初の判断ミスとなった。次の判断ミスは、テニスのリーダーたちが当然ながらさらなる情報を求めていた時に、彼女が外部から自分にアクセスできる状態にしていなかったことだった。

フランステニス協会のジル・モレットン会長らは、何度も彼女と話し合おうとしたが、失敗に終わった。

「この問題に対する処理の仕方は間違っていた」

大坂が30日、1回戦でパトリシア・マリア・ティグに勝利した後の記者会見を欠席した際、全仏オープン主催者側は彼女に対し1万5000ドルの罰金を科した。そして、グランドスラム大会の幹部は、大坂が引き続きメディア対応の義務を果たすことを拒否した場合、今回のトーナメント、そして将来のグランドスラム大会で不戦敗になるリスクを負っていることを明言した。

これは非常に厳しい宣告だった。大坂が31日夜に説明した内容を考えれば、あまりにも厳し過ぎた。「彼女に同情する。この問題に対するスポーツ界の処理の仕方は、全般的に誤っていたと思う」。元トッププレイヤーで、WTAツアー選手協会会長のパム・シュライバー氏はこう話す。

「グランドスラム主催者側の声明が火に油を注ぎ、後戻りできなくなったと感じている。彼らは、自分たちの意見や事後処理の内容を公にするべきではなかった。水面下で事態の収拾を図るべきだったのではないか。パンデミックという巨象がなお居座り、多くの若者がずっと厳しい状況に置かれてきたのだから、なおさらそう思う」

スポーツ界におけるうつは、一般的に思われている以上に多い。問題は、大坂が1日の夜まで公の場で、あるいは、プライベートでも、テニス界のリーダーたちにその説明をしなかったことだ。

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