イノベーションは、事前に要件定義できない

まず「シンプルな一歩」、そして「たゆまぬ改善」

トヨタはイノベーションの教科書のような企業だ(撮影:今井康一)

イノベーションの歴史を考える上で、日本を代表する企業の1社であるトヨタ自動車は、大いに参考になります。同社は、もはや世界的な巨大企業ですが、今でも様々な新しい技術を開発し、社会に大きな変化を与えており、ハイブリッド車などは、まさに、全世界の自動車産業に影響を与えるだけでなく、環境問題やエネルギー問題にも大きく貢献しています。

2014年3月に放送されたトヨタの創業者を描いたTBSの2夜連続ドラマ「LEADERS リーダーズ」は、国産自動車を生みだすまでの物語が描かれていました。何度も失敗を繰り返し、資金不足で苦しむ中で、最後には開発・量産化に成功した、というのがあらすじです。

最初のメッセージが明確

トヨタは1935年5月にA1型試作乗用車を完成させた(『トヨタ自動車75年史』より)

あのドラマの中でもう一つ興味深いことに気づきました。トヨタは最初に目標を「小型大衆車」に据えていたことです。明確に、「小型」であって、かつ「大衆でも買える自動車」と宣言しました。

イノベーションを目指し、新しいことにチャレンジする場合、最初の発想は「小型大衆車の国産化」というようにシンプルな形にすることです。目指す方向が正しかったため、その後の「大衆化」で自動車産業の規模は一気に拡大し、関連する産業として精密機械、精密部品、ロボティックス、ローン、保険、道路建設、石油産業などが発展し、ビル建設や住宅産業にも影響を与えました。すそ野を含め自動車産業は、日本のGDP(国内総生産)のうち10%以上、50兆円以上になります。つまり巨大なバリューチェーン(価値連鎖)を築いたわけです。あの挑戦と成功が無かったら、今日の日本の基幹産業が何だったのかと思います。

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成長を確実にする組織の根幹を成すのが、研究開発と人事である。研究開発体制は2015年4月、各研究所に横串を通し、顧客起点の組織に生まれ変わらせた。人事制度もグローバル化がほぼ完了。踊り場から飛躍へ、日立の地固めの様相を追う。