金融危機は、為替レートの大きな変化を引き起こした。
円ドル・レートについて見れば、２００７年の６月に１ドル＝１２３円程度であったものが、７月末から急激な円高に転じ、年末には１１０円台になった。さらに、０９年３月には９０円台にまでなった。
こうした急激な変化を引き起こした最大の原因は、キャリー取引の巻き戻し（ｕｎｗｉｎｄｉｎｇ）である。すでに述べたように、円キャリーで日本から流出した資金は、アメリカで住宅ローンやその証券化商品などに投資されていたと考えられる（その他の国で不動産関係の投資に充てられていた可能性もある）。
住宅価格の崩壊でこれら投資対象の価格が下落したため、投資を手仕舞い、ドルを円に転換して返却する取引が急激に増えたのだ。これは円を購入する取引であるから、円高を引き起こす。私は０７年５月に刊行した『資本開国論』の中で、「円キャリーの逆戻しが起これば急激な円高が生じる」と書いたが（２６６ページ）、現実にそうしたことが生じたのだ。
つまり、円高犬は、眠ってはいたものの、死んでしまったわけではなかった。金融危機という非常ベルを聞いて、飛び起きたのである。
もっとも、巻き戻しがどの程度の規模のものであったのかを具体的に評価するのは難しい。ただし、手掛かりはある。第１０回で述べたように、国際収支表の「誤差脱漏」はキャリー取引に密接に関連していると考えられるが、これは０７年から０９年の３年間で、９・２兆円の流入になった（０８年だけで５・２兆円）。これは同期間の資本収支（５３・７兆円の流出）の１７％にも相当する巨額なものだ。さらに、直接投資や証券投資が０８、０９年も流出だった中で、この項目だけが従来の流出から急転して流入に転じたことも注目される。
９・２兆円の流入によって、０３年から０６年の期間における流出額１０・３兆円の大部分はオフセットされた。仮に「誤差脱漏」が円キャリーの全貌を示しているのだとすれば、ほぼ完全に巻き戻されたことになる。ただし、「誤差脱漏」の額は、キャリー取引の全貌を示すものではなく、その一部を示すのみなのであろう。
