アライドアーキテクツが描くマーケの未来 SNS、スマホでマーケティングは激変する
僕らの強みは早くからシステムを作り込んできたこと。累計3000社の利用実績があり、ファンを増やすためのノウハウにも磨きをかけてきた。年間1万件以上のキャンペーンを実施するので、どんなキャンペーンを打てばどれほどの効果が期待できるのかということも、キャンペーンの種類や時期、内容から、ある程度割り出すことが可能だ。
顧客企業やユーザーを増やすために、他社との連携も進めている。ソフトバンク傘下のSBギフトとは、コンビニの店頭で商品を引き替えできる、サンプリング支援サービスを始めた。ユーザーは応募して待つだけでなく、自ら足を運んで商品を引き替えられるので、スピーディな体験ができる。博報堂グループとは、ユーザーと企業のディスカッションを基に商品開発などにつなげるプラットフォーム、「ボイプラ」を提供する。モニプラは主に企業の広告宣伝部やマーケティング部門がサービスを導入してきたが、他社との提携によって、コンビニ向けなら販促部門、研究開発部門はボイプラと、協力できる部門も増えていく。ソーシャルメディアに多くの仕掛けを組み合わせることで、顧客数やユーザー数をさらに増やすことができる。
米国では10代でFBユーザー離れも
――米国では10代のフェイスブックユーザーが減少するなど、今後もソーシャルメディアの移り変わりが予想されますが。
企業は特定のメディアにこだわる必要はない。よりコミュニケーションしやすいメディアでユーザーとつながればいいと考えるからだ。現在、フェイスブックのサービスが伸びているのも、ユーザー数が多く使いやすいからだろう。今後の移り変わりは予想しにくいが、メディアのシフトには随時対応していくし、ソーシャルメディアを活用したマーケティング自体が拡大すると考えているので、あまり心配していない。
――スマートフォンの普及によってユーザーやサービス構造はどう変わるのですか。
現在、アクセスの半数以上がスマホによるものだ。このメリットは大きい。スマホなら高画質の写真が手元で撮影できるので、フォトコンテストに気軽に参加できるようになった。位置情報を使ったチェックイン機能も利用できるし、電車の移動中など、空き時間でもキャンペーンに参加しやすくなった。ソーシャルゲームを楽しむような感覚で使われているので、気軽に参加できる仕組みを作ることがポイントになりそうだ。
スマホシフトが進んだことで、Web動画のニーズも高まっている。当社はYouTube以外にも、さまざまな動画共有サービスでキャンペーンを打てるように支援している。制作はパートナー企業と連携しているが、制作プランナーやコピーライターは自社で抱えている。今年2月には湖池屋と「頑固あげポテト」の動画キャンペーンを実施した。これはSNS上で動画を視聴すると、キャンペーンに応募できる仕組みだ。同商品はテレビCMなどを利用しなかったにもかかわらず、当初の販売計画を大きく上回る売り上げを記録した。当社もヒットに貢献できたと思っている。このように、スマホ化の流れと動画のニーズというものは、バッチリとタイミングが合っているようだ。
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