インフル予防がコロナ対策で取り沙汰される訳 罹患リスク低減だけでない効果がある可能性も

「第2波」に備えるためにあらゆることを検討していく必要がありそうだ（写真：amadank／PIXTA）

新型コロナウイルスの「第2波」への備えが議論され、PCR検査体制の強化や入院ベッドの確保の準備などの対策が進んでいる。

一方、こうした一連の議論の中で抜け落ちている対策がある。それはインフルエンザワクチンの接種だ。「なぜ、新型コロナウイルス対策にインフルエンザワクチンが必要なのか？」と疑問に思うかもしれない。ただ、一見すればインフルエンザと新型コロナウイルスは発熱や上気道症状を呈し、臨床症状では区別できないという問題がある。

インフルエンザと新型コロナウイルスは同時に感染することがあるし、抗原検査やPCR検査が陰性であったとしても感染が否定できない。今冬、インフルエンザと新型コロナウイルスが同時に流行するようなことがあったら、発熱患者がインフルエンザだったとしてもすべて新型コロナウイルス感染の可能性がある前提で取り扱わねばならなくなる。

日本の場合、これまでインフルエンザの罹患数は年間で1000万～1400万人程度（推計ベース）にも及んできた。ピーク時には1日数万人単位で罹患する。

今年はインフルの流行が抑えられた

6月24日、中国国家衛生健康委員会が、中国国内の1日あたりのPCRの検査能力を3月はじめの126万件から378万件まで拡大したと発表したのは、インフルエンザ流行を念頭においたものと考えられる。

一方、日本のPCRの検査能力は最大で1日あたり2万8000件だ。自民党新型コロナウイルス関連肺炎対策本部の田村憲久本部長（元厚生労働相）は、PCR検査や抗原検査について、「1日10万件の検査能力を持つべきだ」と数値目標案を示しているが、これで十分なのかと疑問が残る。

日本が貧弱な検査体制で新型コロナウイルスの第1波をやり過ごすことができた要因の1つに、2019－20年のシーズンには1月以降、インフルエンザの流行が収束したことが挙げられる。発熱で病院を受診する患者の絶対数が少なかった。もし、インフルエンザが流行していたら、新型コロナウイルスとすぐに区別がつかず医療現場は大混乱に陥ったはずだ。

今冬、インフルエンザが大流行したら、発熱で病院を訪れた患者の中で、新型コロナウイルス感染が否定できない患者に対しては、長期間の自宅や病院での隔離を勧めざるをえなくなる。