デジタル時代の新指標｢GDP＋i｣が示す豊かさ デジタル化の進展で拡大した消費者余剰

数学では実数＋虚数を複素数と呼び、横軸に実数、縦軸に虚数をとった複素数平面（ガウス平面）でそれを図示する。NRIはGDPを横軸、消費者余剰を縦軸にとった指標を「GDP＋i」（GDPプラスアイ）と名付けた。横軸が物質的充足度を、縦軸が精神的充足度を表しているという見方もできるだろう。現在は消費者余剰を縦軸（i）としているが、金銭換算できない豊かさの要因もあることから、縦軸にとる指標については今後さらに進化させていきたいと考えている。

日本経済をGDPではなく「GDP＋i」で捉えると、違った姿が見えてくる。例えば2013年から14年にかけて日本のGDPはほとんど増えなかったが（横軸）、消費者余剰の増加は大きく（縦軸）、GDPには現れない生活満足度の上昇があったことが想像できる。

反対に2015年から16年にかけては、消費者余剰がほとんど増加しておらず、デジタル化が生活満足度に及ぼす影響が鈍化した可能性がある。データトラフィックは右肩上がりで増えているのに、消費者余剰が増えていないとしたら、それはデータが有効に活用されておらず、価値創造ができていないことを意味している。

社会のデジタル化で生活満足度は向上する

欧州委員会（以下EU）は、加盟国のデジタル化の度合いをDESI（The Digital Economy and Society Index、デジタル経済社会指標）という指標で毎年報告している。DESIは、各国のネット利用やデジタル公共サービス、コネクティビティなどを指数化したものだが、EU各国のDESIと市民の生活満足度の関係を調べたところ、両者の相関係数が非常に高く、DESIが高い国ほど生活満足度が高い傾向にあることがわかった。

相関が高いとは言っても、両者の関係は因果関係を意味していないこと、また所得などの第3の指標が背後で影響を及ぼしている可能性があること（つまり見せかけの相関の可能性）、さらにデジタル化はプライバシー問題やSNS疲れ、オンライン中毒など負の側面も生み出していることから、この相関関係についてはさらなる研究が必要ではある。

だが、総合的にみれば、デジタル化は人々の生活満足度を高める重要な役割を果たしていて、言い換えるなら「GDP＋i」のiを生み出す潜在能力（ケイパビリティ）を表していると考えている。