｢ライフ･シフト｣著者が指摘する日本の課題 ｢父親の育休取得に日本は取り組むべきだ｣

組織論の権威であるリンダ・グラットン氏が指摘する、日本がすべき改革とは（撮影：尾形文繁）

「人口統計学」を切り口に世界的変化を見た

――改めて著書『ライフ・シフト』が生まれたきっかけとは？

2011年に前著『ワーク・シフト』を出版したことがきっかけとなった。『ワーク・シフト』では、テクノロジーの進化が社会にもたらす変化を、あらゆる分野で考察した。その後、ロンドン・ビジネススクール（LBS）の同僚である経済学者のアンドリュー・スコットと組み、『ワーク・シフト』で考察した変化のうち、1分野を詳しく見ることにした。

そこで選んだのが「人口統計学」（demography）だ。われわれは「人生100年時代」に突入するという予測を基に、アンドリューが経済学者の立場から、国や社会全体に対する影響を検証し、私が心理学者の立場から、個人の人生にどんな影響が及ぶかを見通した。当時「人生100年時代」というコンセプトで書かれた本はなかった。専門が異なる2人がマクロとミクロの両視点から考察したということが、ヒットにつながったと思う。

──日本でもライフ・シフトは加速すると思いますか？

課題はある。私が委員を務める世界経済フォーラムでは毎年、ジェンダーギャップ（男女格差）が話題になるが、日本は下位だ。若者の起業への支援についても、日本のランクはかなり低く、企業活動の面では変革のシフトが起きていないと捉えられている。

ただ日本でも今、変化が起こっている。G20サミット（主要20カ国・地域首脳会議）が大阪で開催され、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック・パラリンピックと、今後も大きなイベントが控えている。世界からの注目を一身に浴びることは、変化の後押しになる。