売れまくる化粧品から考える｢日本製｣の復興 中小メーカーによる地産地消コスメにも注目

直接肌につけるものは厳選したいという意識が、世界的に高まりつつあります（写真：iStock／zoranm）

メイドインジャパンの復興は、自国からの発信だけでは成しえません。海外から求められるという経済的な理由で、図らずともメイドインジャパンのよさが浮き彫りになるケースもあります。コスメ業界では、今まさにこの現象が起きています。

化粧品の売上は45カ月連続でプラス

資生堂は2019年度中に栃木県大田原市に新工場を稼働させる予定です。

国内での工場新設は、実に37年振りのこと。2020年度には大阪工場での新設・増強を計画しており、生産能力を現在の1億個から2億個に倍増させようとしています。こういった国内投資の背景にあるのが、中国をはじめとした東アジアでの日本製の化粧品に対するニーズの増加です。

日本百貨店協会が発表した「外国人観光客の売上高・来店動向」によると、最新の2018年12月の免税総売上高は約302億円（インバウンド推進委員店の93店舗が対象）。25カ月連続でプラスとなっています。商品の順位は化粧品がトップで、次にハイエンドブランド、食品、婦人服飾雑貨、婦人服・洋品と続きます。

百貨店における化粧品売り上げはインバウンド効果が大きく、「全国百貨店売上高概況」によれば、2018年12月までで売上は45カ月連続でプラスを記録しました。

化粧品が求められている理由は、日本製に対する信頼の高さです。直接肌につけるものはちゃんと選びたいと思う一方、中国の方たちは自国製に不信感を持っています。そこで、日本を旅行した際に購入したり、日本に旅行する知人に買ってきてもらったり、越境ECを利用したりと、さまざまなアプローチで商品を手にしています。

こういった動きを受けて国内の生産拠点を拡大しているのは、資生堂だけではありません。コーセーは、2017年に60億円を投じて群馬工場の生産能力を増強し、同年には中国の生産拠点を中堅化粧品メーカーである日本コルマー社に売却しました。ファンケルやP&Gも増産体制を整えている最中です。