女性活用を軽視する会社はいずれ淘汰される 人事担当者から見た｢いい会社｣5つの共通項

女性の積極活用を実現する会社は、企業の将来性もあるといえます。その理由とは（写真：YUJI / PIXTA）

ここ最近、人事担当者同士で話をすると、よく話題に上るのがダイバーシティー（多様な人材の活用）への取り組みです。外国人労働者受け入れの拡大の流れから、話題にあがりやすいということもありますが、その前に「女性の積極活用」で、課題や悩みを抱えている人事が多いというのが、私の実感です。

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女性の積極活用への取り組みは、すでに取り組んで改善している会社も多いので、「いまさら悩んでいる会社があるのか」と思う方がいるかもしれません。しかし、私が話を聞く中では、企業規模を問わず、悩んでいる人事の方が多いと感じています。

特に多いと感じるのが、女性が妊娠、出産、育児という子どもに関係することについての課題や悩みです。そうしたライフイベントに伴い、時間短縮勤務や休職、休職からの職場復帰、急な遅刻や早退などの必要性が出てくるため、子を持つ女性自身も会社も柔軟性のある対応が求められます。その柔軟性と対応力をどうすればいいか、働く女性からも、人事担当者からも悩みは尽きません。

「女性の積極活用」に人事は悩んでいる

本来なら、女性だけでなく、男性も時短勤務、休職等をとって、ライフイベントへの対応を積極的に行うことができれば、女性の負担だけが増すことにはならないのですが、なかなかそのような実態は見られないのが現状です。結婚を考えている相手、結婚した相手の転勤により、女性の方が相手の転勤先についていくケースも多く、それに伴う退職は、女性、会社双方にとって悩ましい問題です。

個別では「そんなことない」という人や会社もあるとは思いますが、全体としては、女性に「働き方の柔軟性」を強く求められてしまう現状は残念ながら否めません。