週刊東洋経済 最新号を読む(5/23号)
東洋経済オンラインとは
キャリア・教育 #高城幸司の会社の歩き方

現大学2年が直面、五輪イヤー就活の「懸念」 経団連方針「選考期間の自由化」とも重なる

6分で読める
  • 高城 幸司 株式会社セレブレイン社長
2/3 PAGES
3/3 PAGES

学生は選考がいつ行われるのか? 先輩たちの就活が参考にならない、悩ましい状態になるのではないでしょうか。

さらにオリンピックが近づけば企業活動にも制限がかかるので、夏前に採用活動を終了させるべく、選考期間を大幅に短縮することになるのではないでしょうか。さらにいえば、大学3年生以下で行われているインターンが実質的な選考目的となり、2022年卒の就職活動が早々にスタートする可能性もあります。

企業は慎重な判断と取り組みが求められる

このようにオリンピック開催の影響は大きなものになります。求人倍率が比較的上昇トレンドにあるので、楽観的に考えてしまう学生もいるかもしれませんが、乗り遅れてしまって、希望する会社のエントリーを逃してしまうといった機会損失が増える気がしてなりません。そのような学生が出ないようにするためにはどうしたらいいのでしょうか?

そもそも、本当にガイドラインを廃止してしまうのか? それを改めて検討いただきたいと筆者は思います。

廃止するのであれば、学生たちは3年生のうちから会社研究を進めて、エントリーしたい会社を選んでおく必要があると思います。そうして会社ごとの選考スケジュールを確実に押さえて、就活を行うのが安心でしょう。

当然ながら大学の就職課が学生へのサポートを手厚くすることは大前提として必要です。選考の早期化、短期決戦化などで“就職難民”となる学生が出ないよう、秋採用の推進も必要でしょう。

今どきの就職活動に対する意気込みは、筆者の時代とは大きく違うと感じます。どの会社に入社しても安泰とは限らないから、会社選びは慎重。売り手市場とは言われていますが、就職活動のために1、2年生で単位取得に励んできた……という声をよく聞くなど、将来に向けての大事なイベントと大半の学生が認識しています。オリンピックイヤーの就職活動が思い出したくないものにならないように、企業も慎重な判断と取り組みを行っていただきたいと切に願います。

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

キャリア・教育

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象