売り先企業に｢購入資金｣を流し込むエヌビディア。｢ITバブル｣を彷彿とさせる異様なマネーが｢逆回転｣するリスク。カギはAIの｢実需｣にあり

資金循環が指摘されながらも意気軒高なエヌビディアのジェンスン・フアンCEO（写真：エヌビディア）

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「AIはバブルではないか」ー—。株式市場を牽引するAIブームに対して、こうした指摘が公然となされている。とりわけ、2025年9月以降だ。

米エヌビディアは昨年9月22日、米オープンAIに対し最大1000億ドルの出資を行うと発表した。オープンAIといえば22年、生成AIブームに火をつけた「チャットGPT」を公開した企業だ。1000億ドルもの資金を、オープンAIは何に使うのか。

実は、オープンAIがエヌビディアから受け取った資金の多くは、クラウドインフラを提供するプレーヤーを通じ、業界をぐるりと一周した後、再びエヌビディアに「売上高」として戻ることになる。

巨額の計算資源を必要とする生成AIの開発には膨大なコストがかかり、オープンAIを含むAIプレーヤー（AI開発企業）の大半は収益化が追いつかず、赤字に陥っている。赤字が常態化すれば、AI開発に欠かせないエヌビディアのGPU（画像処理半導体）を購入する余力が失われる。

AIプレーヤーのGPU需要が縮小しないよう、エヌビディアはGPUを売りつつ、購入者に「購入資金」を投入しているのではないかー—。「AIバブル」「循環取引」といった声が広がる背景には、そうした疑念がある。