エミン･ユルマズ｢人工的な半導体バブルは危うい｣ 株価暴落前からAIブームに警鐘を鳴らしてきた

エミン・ユルマズ（Emin Yurumazu）／エコノミスト、為替ストラテジスト。トルコ出身。2004年東京大学工学部卒業。野村証券などを経て2024年独立。noteで定期マガジン「Emin Yurumazu Community」を連載中（撮影：今井康一）

ただいま絶好調の米エヌビディアだが、はたして死角はないのか。

エヌビディアは目下業績が好調で、時価総額も3兆ドル超と米マイクロソフトを追い抜いて、一時世界トップになった。しかし本当に、主力のGPU（画像処理装置）に対する需要がオーガニック（自律的）なものなのか、よく考えなければならない。実需ではなく、自分で自分の需要をつくり出してはいないか、ということである。

エヌビディア製GPUが買われ続けるという前提

週刊東洋経済 2024年8/10・8/17合併号は「エヌビディアの猛威 半導体 覇権」を特集。書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

例えば、米コアウィーブというエヌビディアの取引先の1社は、エヌビディアから出資してもらった資金などによって、エヌビディア製のGPUを買っている。同社はAIクラウドコンピューティングのスタートアップであり、エヌビディア製GPUを使ってデータセンターの運営を行っている企業だ。

またコアウィーブは2024年、ブラックストーンやマグネター・キャピタル、カーライルなどの大手投資ファンドから75億ドルの融資を受け、エヌビディアのGPUの購入などに充ててもいる。

つまりエヌビディアにとっては、コアウィーブが多額の資金調達を経て、顧客として自社のGPUを多く買ってくれるほど、売り上げが拡大するという構図になる。コアウィーブは米国内で14カ所のデータセンターを運営しているが、これを2024年中には28カ所まで倍増する予定である。こうしたデータセンター事業によってマネタイズができなければ、多くのボリュームを期待しているエヌビディアのシナリオは崩れるのだ。

ほかにも課題はある。