理事総辞職､山根無きボクシング連盟の苦難 東京五輪に出場できるか否かの｢瀬戸際｣に

第三者委員会の主な調査内容は、「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「不透明な財務運営」「審判不正判定」などについてとなり、日弁連の第三者委員会ガイドラインに基づいて公平な立場で行われるようだ。

第三者委員会による調査結果と、再興する会の告発内容が同じであれば、日本ボクシング連盟と山根氏に対する処分は非常に厳しいものとなる。その場合、同連盟の存続問題へと発展することも避けられないだろう。

ボクシングは東京五輪で開催されるのか

告発状を受理した各所は告発項目にある事実関係について分析をし、JOCと共に日本ボクシング連盟に改善策を提言していくことになるだろう。

2年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、日本は開催国として大会が円滑に開催されるように着々と準備を進めている段階にある。

そんな中でボクシング日本代表が東京オリンピックに出場できなくなったり、競技自体が実施されないことになれば、アマチュアボクシング界の存続問題へと発展しかねない。

山根氏は8日の辞任会見で「東京オリンピックに参加できなくても、次のオリンピックを目指して頑張ってください」と発言し物議を醸した。

すでに、関西連盟と奈良県連盟の役員と会員からも退いており、アマチュアボクシング界から完全に身を引いたことになる。だが、告発してきた再興する会に対しては「対抗措置を取る」と、徹底抗戦の構えをみせており、完全に山根氏の影響がなくなったとは言いがたい状況にある。

今後の動きとしては9月8日に都内で開かれる、都道府県ボクシング連盟を集めた臨時総会で新たな会長と理事を選任する。その後、健全で公正な運営を行い、JOCに東京オリンピック競技実施団体として認められることが絶対条件だ。

東京オリンピックまで既に2年を切っている中、今後の日本ボクシング連盟の前途には暗雲が漂っている。