理事総辞職､山根無きボクシング連盟の苦難 東京五輪に出場できるか否かの｢瀬戸際｣に

妻とみられる女性（右）に口元を押さえられながら自宅へ戻った山根明氏。8月8日午後、大阪市（写真：共同通信社）

8月22日、一般社団法人日本ボクシング連盟はホームページで理事総辞職を公表した。

「今般の諸々の不祥事に鑑み、日本連盟の理事は全て辞任することを話しあっておりましたが、今日現在すべての理事について、辞任届の書面を受領するか、ファックスその他の方法により辞任の意思を確認しました」（HPより）という。

8月8日に山根明氏（78）が連盟の会長及び理事を辞任することを表明してから2週間後、理事総辞職という形で日本ボクシング連盟は事実上の解体となった。

日本ボクシング連盟の後任の会長と理事は9月8日の臨時総会で決定することになった。それまでは森正耕太郎会長代行と吉森照夫専務理事を中心に運営が行われる。

理事総辞職に至るまでの顛末

事の発端を改めて振り返る。

山根氏は長年に渡り「公式グローブの不透明な販売方法や利益詐取疑惑」「不正判定の操作」「不正会計処理」などに関わってきたという数々の不正疑惑が告発され、辞任に追いこまれた。

告発したのは「日本ボクシングを再興する会」（以下、再興する会）だ。

再興する会は4月、「国体競技の復活」「選抜の開催」「オリンピック競技への確実な参加」「選手ファースト」の4つを主な目的として結成された。会長には新潟県ボクシング連盟理事長の鶴木良夫氏（68）が就任した。

再興する会は山根会長に対して数々の疑惑もあり、退会要求をしてきたが、話は一向に進まなかった。そのためJOC（日本オリンピック委員会）に一連の問題について報告した。

7月27日、日本ボクシングを再興する会はJOC、内閣府公益認定等委員会、日本スポーツ協会、文部科学省、スポーツ庁、日本スポーツ振興センター（JSC）等に対して、日本ボクシング連盟における数々の不正に関する告発状を送付した。各都道府県ボクシング連盟の役員、大学、全国高等学校体育連盟（高体連）、元オリンピック選手など、告発者は333人に達した。

告発内容は、「助成金の不正流用」「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「不透明な財務運営」「審判不正判定」「不適切な理事の選任」「山根会長の暴行疑惑」「国民体育大会の隔年実施競技への格下げ」などの12項目にわたる。