大量失業者を生むAIに負ける人と勝つ人の差 「教科書がちゃんと読める」子どもを育てよう
AI(人工知能)が人間の知能を超える――
AIの概念が提唱されてから約70年を経た今、第3次AIブームが到来している。ちまたにはタイトルに「AI」という言葉を入れた書籍が溢れ、SF小説に出てきそうなAI脅威論が盛んに議論されている。
誤解だらけのAI
だが、AIは膨大な知識量と計算能力を持ったコンピュータでしかない。AIの産業活用を支援するメタデータの野村直之社長は、「『AIがいつ人間の能力を上回るか』という問いを立てること自体が無意味だ」と言う。「AI vs.人間」という対立の構造でとらえることは誤解でしかなく、AI脅威論に振り回されていると、企業活動にAIを効果的に取り込む機会を逃してしまうおそれがある。
そもそもAIの研究には、人間の脳そのものを模倣した機械を作る立場(強いAI)と、人間が行う作業の一部を機械に代替させようとする立場(弱いAI)の二つにわかれる。今、実用化が進んでいるのは後者で、人間が定めた特定の用途でAIに力を発揮させている。
AIは関係を覚え、記憶を引き出すといった決められた範囲の作業で力を発揮する一方で、決定的な弱点がある。主体性や意思を持たないことだ。そのため、人間が当たり前に行っている「なぜ?」という問いを持つことや、ふとした瞬間に何かの課題やテーマについて「ひらめく」ことはできない。実用化に当たっては、AIのこうした特徴を正しく認識し、「道具としてのAI」を効果的に利用することが重要になる。
週刊東洋経済5月7日発売号(5月12日号)は、「AI時代に勝つ子・負ける子」を特集。AIの得意・不得意を整理しながら21~22世紀を生き抜く子どもたちが習得すべき力についてまとめた。
現在のAIの実態を踏まえて将来に「消える仕事・残る仕事」についてさまざまな機関から予測が発表されている。野村総合研究所と英オックスフォード大学との共同研究では、日本の労働人口の49%が就いている職業は、10~20年後の社会ではAIやロボットなどに代替されることが技術的には可能になるとの調査結果を発表している。
残る可能性の高い仕事でも、AIやロボットの導入によって仕事の内容は大きく変化する。OECD(経済協力開発機構)が世界32カ国を分析した結果、32%の仕事では自動化によって仕事の内容が大きく変化するため、労働者の再教育が必要になるとの予測だ。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら