「偽善番組」24時間テレビの改革法 なぜ日本のテレビは、つまらないのか？

日本テレビは、経常利益率10％を超える、優良企業である（撮影：尾形文繁）

「さくらーふぶーきのーさらいーのそらへー♪いつかかえーるー、いつかかえーるー、シンガポールに、かえるかーらー♪」

さて、実は香港からシンガポールに今夜飛び立つはずだったのが、ぐずぐずしている間にフライトを逃してしまった。このやるせない怒りをどこに持っていこうか考えたとき、先日のコラムへの熱烈な反応に勇気づけられ、再度24時間テレビに対し宣戦布告させていただくこととした。

以下では、きっと来年からも延々と放送されるであろう“愛は地球を救う！24時間テレビ”を、来年こそは偽善ではなく地球を救える番組にするために、今のうちに親愛なる読者の皆様と、緊急対策会議を開いておきたいと思う。

出演者だけにノーギャラを要求するのは的外れ

24時間テレビとグーグルで検索すると、「偽善だ」「もう見ない」といった批判で埋め尽くされているのだが、チャリティーと銘打ってこれだけ皆から批判ばかりされるのだから、その偽善性の中和を図るべきタイミングに来ているのだろう。

ただし24時間テレビに対する「出演者は何百万円もらっているのか」「ノーギャラにせよ！」といった最も頻繁になされる批判は実はそれだけでは的外れで、ノーギャラにしたらその分日本テレビのコストが浮いて、日テレの利益が積み増されて終わってしまう。それよりも、「もっと出演料を吊り上げて、全額を寄付せよ」が正しいアプローチであろう。ちなみにタレント個人で判断できず、所属事務所の社長の見解を問いたださなければならないだろうから、芸能人自身より芸能事務所を説得しなければならない。

誤解のないように強調するが、別に高額の報酬を得てもいいから、地球の諸問題に対し視聴者が思いを馳せ、手を差し伸べるようないい仲介役を演じて欲しい（そもそもノーギャラで出たとしても、“あの人はいい人だ”とのパブリシティ形成に役立つので、実質的には無報酬にはなりえないのだが･･････）。

またテレビ局もノーギャラで浮いたコストで低視聴率でも採算がとれるよう、この日くらいは大衆受けしなくても意義あるチャリティーコンテンツを制作するべきだ。